【利益率+6.07％】投信工房　1年目の振り返り＜2022年6月～2023年5月＞

2024年7月18日

ロボアドで投資を始めると決めたとき、どの会社のロボアドを使用するか悩んでいました。調べてみると数十種類ほどあり、初心者だった自分にとっては、ロボアドの違いがあまりわかりませんでした。私は、色んなロボアドを見てみたいと思い、3社を併用することにしました。

投信工房を選んだ理由は、少額でも始めやすかった点にあります。ロボアドの利用料は無料で、コストがかかっても最大0.16％信託報酬等のみという、コストのことを気にしなくても良い点があります。最低投資金額が100円と、大学生からでも始められる手軽さが投信工房にはあります。

私も毎日450円の積立投資から始めました！

ロボアドに興味のある方へ実際にどのくらい利益を残しているのかを、知ってもらいたいと思って実績記事を公開しています。
ぜひ、「自分が投資をしていたらどのくらいお金が増えていたんだろう」と考えながら見てもらえたら嬉しいです。

投信工房（松井証券）とは

投信工房は、松井証券株式会社が提供する日本のロボアドバイザーサービスです。
投信工房はアドバイス型なので、リスク許容度を基に投信工房がポートフォリオを提示してくれます。

運営会社	松井証券株式会社
設立	1931年3月
資本金	119億4,500万円
運営会社サイト	https://www.matsui.co.jp
サービスサイト	https://www.matsui.co.jp/fund/roboadvisor/toushin-koubou
投資タイプ	アドバイス型
手数料	0.16％
最低投資金額	100円

投信工房運営会社情報

投信工房おすすめポイント

0.14％(税込0.16％) の低コスト

ロボアドバイザーのコストは最大0.14％の信託報酬等のみでロボアド利用料・投資信託の購入時手数料は0円です。

リバランス機能搭載

指定した日にリバランスを行う「自動リバランス」や、リバランスしながら積立投資できる「リバランス積立」を活用できます。

新NISA対応

新NISA非対応のロボアドもある中で、投信工房は対応可能なので非課税制度を活用できます。

投信工房のサービス内容は、別の記事にて詳しく解説しています。ご興味のある方はぜひそちらもご覧ください。

投信工房を詳しく知りたい方はこちら

【投資のトリセツ】ロボアドが無料で使える松井証券の『投信工房』解説まとめページ投信工房は、松井証券が運営している資が初めてという方でも手軽に投資を始めることができるアドバイス型のロボアドです。このページでは、投信工房の解説記事を取りまとめたページとなっています。

てるとしのロボアド実績

投信工房は投資額は少ないものの6％の損益率を出しています。他の2つに比べてコスト（手数料）がかからないので、高い利益率を確保できました。

アドバイス型ではありますが、最初のアンケートと積立設定以降は特に作業はしていません。リスク管理をしなければならいない点はありますが、自動リバランス機能も搭載されています。長期の積立投資をしていくのであれば、アドバイス型でも怯える必要はありません。

アドバイス型ではありますが、最初のアンケートと積立設定以降は特に作業はしていません。リスク管理をしなければならいない点はありますが、自動リバランス機能も搭載されています。

長期の積立投資をしていくのであれば、アドバイス型でも怯える必要はありません。

アドバイス型でも十分楽です！

2023年5月時点
投信工房評価額

評価額：108,667円
投資額：102,450円
損益額： +6,217円
損益率： +6.07％

月間推移＜2022年6月～2023年5月＞

年月	評価額	損益率
6月	3,653	1.47％
7月	11,446	3.12%
8月	21,454	1.46%
9月	28,748	-4.17%
10月	39,613	1.57%
11月	48,805	1.68%
12月	55,861	-2.77%
1月	67,031	1.03%
2月	75,917	1.83%
3月	85,928	1.75%
4月	96,706	3.48%
5月	108,667	6.07%

投信工房実績推移表

主な経済的な出来事

私のリスク許容度は高めに設定していますので、投信工房も海外株式が多めのポートフォリオになっています。なので、投信工房も9月と12月に米国株式市場の利上げの影響を受け、評価額が大きく下がりました。

2022年09月

9月の主要国の株式市場は、世界の中央銀行が相次いで利上げを行い、景気後退懸念が一段と強まったことで全面安となりました。米国株式市場は、米連邦準備制度理事会（FRB）が米連邦公開市場委員会（FOMC）で利上げを決定し、パウエル議長が長期的なタカ派姿勢の継続を示したことを受けて、大幅に下落しました。

2022年12月

米国株式市場は、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融引き締めが長期化するとの見方や景気後退による業績懸念が強まったことを嫌気して再度下落しました。欧州の株式市場も、欧州中央銀行（ECB）がインフレ抑制のため利上げを継続することを示唆し、長期金利が上昇したことを受けて下落しました。日本の株式市場は、日銀が予想外に長短金利操作で長期金利の許容変動幅を広げたことを受けて下落しました。